2010年1月28日木曜日

鳥越俊太郎はどうなっている?

 最近の鳥越声俊太郎はいったいどうしたのだろうか。もともとそうだったのか、とにかくひたすら反米的言辞を弄している。反米的というより、明らかに頑固な老人の繰言だ。若く見えるが、1940年生まれの70歳。世間ではとっくに引退の年だ。
 頑固な年寄りの繰言といえば、それは旧くは小汀利得や細川隆元のように保守派の爺さんと決まっていたものだ。ところが高齢化社会になって旧安保世代のサヨク生き残りが高齢化し、ウヨク爺さんに取って代わったようだ。
 先日(2010年1月27日)のスーパーモーニング(テレビ朝日)のことだ。ハイチへの自衛隊PKO派遣について司会者がその背景について、こう説明した。ハイチ救援は最近ギクシャクしている日米関係を慮った対米配慮だ、と。するとカメラが切り替わる前に鳥越が「ふざけるな」と怒声を発した。「対米配慮などする必要ない、ハイチの人たちのことだけを考えればよい」とまるでウヨク爺さん評論家の三宅久之のように癇癪まぎれに怒鳴りあげた。その語気に気おされたのか、コメンテーターの落合恵子や森永卓郎も「ハイチの人のことを第一に考えるべきだ」と鳥越へのお追従のコメントをしていた。
 この発言に限らず、最近の鳥越の発言は明らかに呆けている。普天間問題の発言にそれが如実に現れている。
 彼は、昨年来一貫して鳩山首相が米国との約束を破って普天間問題を白紙に戻したことを大いに褒め称えていた。アメリカはオバマ新政権に代わってからポーランドとチェコへのMD配備計画を反故にした。だから日本も旧政権の時の約束を反故にしてもかまわない、とずっと言い続けていた。
 確かに約束は必ずしも100パーセント守られるとは限らない。しかし、約束を破れば子どもの間でも信用を失い、嘘つき呼ばわりされる。それは国家間でも同じだ。国家が約束を破れば信用を失い、外交には大きな痛手となる。米国がポーランドやチェコとの約束を破ったことで、両国は対米不信を募らすことだろう。それが今後米国の対東欧政策にどれほどの悪影響を与えるかは不明だ。それを覚悟で米国は約束を反故にした。米国の約束違反をみて、ポーランド、チェコ以外の国々も対米不信を募らせたことだろう。
 鳥声は、日本が辺野古への基地移設の約束を破ることで日本がどれだけの不利益を被るかについては何ら関心がないようだ。実際、約束を破ったからといって米国が直接日本に対して経済制裁や軍事制裁をかけてくるわけではない。だから約束を破ってもいいんだと言わんばかりの主張を鳥越はくり返していた。しかし、経済制裁や軍事制裁以上に日本にとって、鳩山政権にとって米国や国際社会の信頼を失うことの方が遥かに深刻な問題である。日本と約束をしてもいつ反故にされるかわからないと思えば、どこの国も日本との約束をかわすことに二の足を踏むだろう。鳥越は日本が信用を失うことをどのように考えるのだろうか。
 さらに、鳥越は最近になって、新安保条約締結50周年を迎えてもう一度安保条約を全面的に考え直してはどうかという。たしかに、一般論としては納得できる。ただし、具体的にどのように考えるのかが明確でなければ、考え直すといっても単なるスローガンにしかならない。
 とはいえ鳥越が考える安保を考え直すというのは、恐らくは安保条約を破棄せよということでないかと推測する。というのも2007年にある番組で彼はこう発言したことがある。「今の日本は差し迫った防衛上の危機は無い。したがって防衛予算は大幅に削減するべきである」。
 ウヨク爺さんが改憲、安保維持、軍事力強化を叫ぶように、サヨク爺さんは護憲、安保破棄、軍事力削減を声高に叫ぶ。どちらにしても、老人は早く社会の一線から身を引くべきである。とりわけ団塊の世代の還暦過ぎの老人は早く引退すべきだ。若者が色が無くて困っているのも、年金や健康保険の重圧に喘いでいるのも、結局は老人世代のせいである。ウヨ、サヨに関わらず老人が日本を悪くしている。鳥越俊太郎も早くメディアから引退すべきだ。

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